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地震に強い建物②

2018年02月28日

先日、「南海トラフ地震」の30年以内に発生する確率が、今までの70%から、70%~80%に引き上げられたのをご存知でしょうか。どうしても他人ごとみたいになっていますが、起こってからでは遅いので、備えや集まる場所の話し合いなどは日ごろから行ってください。そしてその備えは、建物についても同じです。室内家具などは固定し地震が起きても倒れないように、また、避難ルートの確保、靴の置き場所、防災グッズの置き場所、などなどしっかりとご家族で把握しておいてください。さて、今回は「耐震・制震・免震」について簡単にお勉強です。どの用語も、地震に強い家を作る技術なのですが、いまいちよく分からないという方も多いかと思います。まず「耐震」これは、建築基準法の中でも基準がある大変重要な項目です。耐震というのは、読んで字のごとく地震に耐えるように家を造るということです。前回の説明の中で、耐力壁のバランスやその量が大事ということは解説しましたが、建築基準法では、その最低限の基準が決まっております。次に「制振」は建物の内部に地震の力を吸収する「制振装置」(ダンパーなど)を組み込んだ建物です。建築基準法上の耐震基準を満たし、さらに制振装置で地震の力を吸収し、建物の揺れを抑えようとする建物です。
最後に「免震」。これは、建物が建っている地盤と建物との間に横揺れを吸収する免振装置を挟み込み(免振ゴムなど)地盤が地震で揺れても建物にその揺れが伝わりにくくするシステムです。この装置は、敷地がある程度大きくないと利用できないなど、利用に制限が出てきたりします。よく、多数の人が行きかうようなビジネスビルやマンションなどに採用される例があります。しかし小さな戸建て住宅にも採用されている例がありますが、諸条件、コストなどの関係で、戸建て住宅では「耐震・制震」よりは普及していないような気がします。
建築基準法にも基準がある「耐震」についてはもう少し掘り下げてみましょう。木造住宅における耐震工法ですが、昔からの在来工法では壁が地震に耐えるように柱と柱の間に筋交いという斜めの材料を入れて壁を強く(地震に強く)していました。筋交いを片側から掛けるやり方や両方から掛けるタスキ掛けなどで壁の強さが決まってきます。それと壁を強くする方法はもう一つ、この筋交いという斜材の代わりに壁一面にパネルを用い壁を強くする方法があります。実は、このパネル工法、法律的な壁の強度は一緒でも実際に壁に力が加わると違いが出てきます。筋交い(斜材)は横から力が加わると交点に応力が集中してしまいそこに多くの力がかかってしまいます。しかし、パネル工法の場合は、同じ力でも一か所に力が集中せずに壁全体に力が分散することで強さを発揮します。当社では、耐震に重要な壁となる外壁廻りの壁は、効率的に力が分散でき、建物に重要な断熱処理もしっかりと出来信頼性の高いパネル工法を採用しています。これから家をたてられたり大規模なリフォームをお考えの方、命を守る「安心・安全」な住宅つくりをしてください。